経営者・企画リーダーの歩み出す力になれるセミナー　変革の道筋 成功する手順

◆ 生産性向上は「業務情報のプロセス可視化」から。
変革のジレンマからの脱出を図る。

◆ 真のDXは効率性と競争優位な仕組みづくり　
活動の企画・計画・実施のデザインを提案します。
（良い計画づくりが、良い実施ができ、良い成果を生み出します）

• 業務情報プロセス情報の可視化を元に、変革活動に適応できる解決法を検討・実践します。
• 持続可能な人材育成（O.J.T）法の仕組みづくりと、実績を参考とした成果の目安から目標づくりを行います。
• 「経営、管理、担当」の三者によりアウトプットを検討する機会を設け、活動成果を常に確認し、必要に応じてディスカッションする機会とします。

変革活動の成果は「効率」「仕組み」「育成」の手法あり
　① ユーザーの活動は、業務情報のプロセス可視化が基本
　② ウィークポイントを一点突破する活動が出発点になる
　③ 真のDX活動は、業務情報の把握・分析・改善が必須

人海戦術的に人に頼ってきた時代から、IT・デジタルデータ技術は急速に進歩しています。
業務の情報処理は人の手作業からオートメーション（自動処理）へ移り変わっており、この先3～5年後には、現在のルーチンワークは90％以上が自動化されることでしょう。
業務が様変わりすることは確実で、正に事務が無くなる日が近くなっています。

様変わりする未来に対応するためどうすれば良いでしょうか。
「迷子」にならないうちに先手を打つ必要があります。
ベンダーに頼る前に、「こうすればできる」とユーザー自身が主導する立場になる必要があるのです。

この研修会では、1人であっても、組織であっても進められる技法とツールを解説します。
ユーザーの変革活動から生み出された実例と、これらのアウトプット（活動プロセスごとの成果）をもとにした「目で見て分かる定量評価法」をご確認いただきます。
「絶対的競争優位を先導する人」になりうる「知と技を身につける」機会にしてください。

３つのトレンドを上手く進める技法のコア（実践の芯）

①DX（デジタルトランスフォーメーション）
効率性、ムダ、ロスに視点を当てた「1S活動（必要な情報は残し不必要な情報は捨てる活動）」がまず最も大切で、実益を上げながらの活動にする必要があります。
加えて絶対優位な未来に繋がる新しい仕組みづくりが必要で、これがニューノーマル化と言えます。

②RPA（ロボティックプロセスオートメーション）
業務情報を機能化し、管理が出来る単位を作ることが必要です。
ユーザー側（業務担当者）には、電子化か手作業かのコスト判断・管理を可能にすることで、自動化のシナリオづくりに貢献できるようになることが求められています。

③リモートワーク
アウトプット（作業の出力）の定量評価を可能にすることが最も重要です。
リモートワークでも従来通り業務は残りますが、処理する情報の質が変わります。
人には管理的思考的作業が残されていき、人の作業の質が変わります。

以上がトレンドを上手く進めるための要点ですが、人材の育成には真の「学び加え」ができる多能化O.J.Tが必須となります。

どう進めていくか（順序と進めるルールがあり、そのテクニックが「技」になる）

1. 素直に業務内容を把握する。
   各自ツールを活用し、最低1か月間、実際に行った仕事の作業記録を採ります。
2. フローチャート化する。
   業務と作業の単位をさだめ、また時間を定量化します。
3. 業務情報の機能プロセスを体系化する。
   業務の「管理できる単位」を決めます。単位化には標準体系表を活用します。
4. フローを作成しながら改善着眼をする。
   この業務は何のためにしているのか「疑い」を持ちながら活動を進めます。
   気づきは1～3ヵ月で出てきます。
   ひとつ「これはおかしい」と着眼できたら、続いて多数気づきが出てきます。
5. 気づきを改善提案書へまとめる。
   自身の仕事に余力を生み出します。
   「競争優位な仕事の進め方」に気づくようになったら、改善が楽しくなってきます。
6. 解雇への心配を払拭する。
   従来は人員整理の対象になる心配がつきまといましたが、この活動は異なります。
   DX活動を身につけることは、どこの会社でも大歓迎される管理技術です。
7. 業務の変革技術、技能を身につける。
   この技術を身につけることは、変革業務という「ジョブ」を身につけたことに同じです。

デジタルデータ社会は難しく考える必要はありません。
変革という価値ある経験が認められる社会が到来していると考えてみましょう。

ここに述べた根拠は、HIT法「業務プロセス可視化法及びチャート作成システム」という誰もが身につけることができる技術です。
誰もがリーダーになり得るだけの管理技術を身につける技法とツールで、特許を取得している根拠のあるものです。

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